生地価格引き下げ

～企業努力を顧客に「還元」～

 生地商社のサンウェル（大阪市中央区）は、このほど実施した生地価格改定で、多くの品番を値下げした。品質管理の徹底による不良品発生率の大幅な低減と、精緻なマーチャンダイジングによる企画精度の向上、物流面の整備、為替変動に対する効果的な施策、備蓄方針の転換――などによって値下げを実現させた。
 言うまでもなく、昨今の物価上昇の中で商品価格を引き下げる事例は非常に珍しい。今泉治朗社長は、「さまざまな角度で合理化を進めてきた。その成果をお客さまに還元したい」と値下げに踏み切った意図を説明する。
 今泉社長によると以前の生地仕入れ体制では、特に海外生機購入時などに品質トラブルが頻発していた。「手当たり次第に品質を確認せず仕入れる傾向があった。それが返品や修正などのトラブルになり、結果的に大きなロスと経費増大につながっていた」と言う。
 まずは修正費用を半分にすることを数値目標に掲げ、担当者も決めて改革に取り組んだ。独自の品質基準も設けて2年でこの目標を達成するとともに、マーチャンダイジングにも力を入れ、生地企画の精度向上に努めた。
 物流面でも独自の合理化策を導入し、為替変動に対しても独自の対処で仕入れ価格を抑制した。
 また同社は2年前から、「総花的なモノ作りはやめる」として、備蓄する生地の種類を、綿無地、綿先染め、合繊無地という3本柱に集中し、プリントなどこれ以外の品種は同業他社と協業するなどで備蓄品番を減らしてきた。これにより備蓄品番は以前の3分の2に減った。この備蓄方針の転換も、ロスと経費の低減に寄与した。
 こうした企業努力の成果を、顧客への還元につなげることにした。「企業は社会貢献するために存在する。今後も持続可能を目指す社会にとって有益な取り組みを進めていきたい」とする。

（2023年10月3日　繊維ニュース）